WEB(html)作成サービス概要
海外ネイティブによる英語のホームページを製作致します。
英語に適したフォント、タイトル、表、図などの配置をネイティブスタッフの 指摘を受けながらhtml化致します。
日本語/多言語から英語への翻訳及びWEB(html)作成をワンストップオーダーによって管理致します。
具体的なサービスにおいては下記のようなものになっております。
1.既存の日本語WEBページから英語WEB(html)作成
2.新たなWEB(html)作成
3.現在の英語WEB(html)を定期的に管理する
品質保証
1. ネイティブが行うことを原則とした、質の高いWEB作成。
2. レイアウト、表記不備などの内容を社内でダブルチェック。
3. 第三者の英語ネイティブによるネイティブダブルチェック。(別途料金)
4. 納品後、ミス、誤植等が生じた場合は、納品日から6ヶ月にわたり無償でサポート。
対応分野
一般文書、マニュアル、取扱説明書、パンフレット、カタログ、IT、ホームページ、 ソフトウエアローカライズ、企画書、論文、ビジネス、特許、医療、土木、建築、機械、技術、金融、自動車、通信、証券、経済、貿易、治験、映像、広告
納品までの流れ
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お見積り
■お見積りは完全無料です。 お見積りは原則として1時間以内に行います。
(量の多いものは、文字カウントに時間がかかる場合があります)
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日本語原稿の 受け渡し
■日本語の原稿をご準備いただきます。
■すでに公開しているホームページなどの場合はURLを指定頂いてもOKです。
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翻訳
■説明書など読んでいて、何か変な日本語だと思ったことありませんか?
これは、母国語が日本語でない翻訳者が翻訳した場合によく起こります。
弊社では、必ず英語ネイティブによる翻訳を行います。
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打合せ
■ホームページのデザイン・レイアウト・仕様の確認 ご担当者様からのヒアリングを行いながら、海外向けに検討を行います。
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ホームページのレイアウト作成
■打合せ内容を基に、デザイン前に翻訳者がレイアウトを作成します。
■レイアウトにもとづき、必要に応じて素材(写真や図、ロゴマークなど)の作成・手配などを行います。
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ラフに基づいてデザイン案作成
■ホームページ全体のデザインのベースとなるトップページのデザインの実施。
■デザイン案をご検討いただき、必要に応じて弊社にて修正
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ホームページの公開
■サーバーにホームページを公開します。サーバーをお持ちでない場合は、格安サーバを紹介することも可能です。
■また、その国の人がアクセスしやすいサーバの紹介も可能です。
リアルタイムスタッフ紹介
- 小川 晴美(Ogawa Harumi)
- シンガポールでの13年間にわたる生活
を通じて身につけた国際感覚とコミュニ
ケーション能力を活用し、皆様のお手伝いを致します。
- 常に相手の立場や気持ちを考えて行動するのが自分の特徴です。
それを活かしお客様に最高の納品物を
お届けします。
- 亀池 貴子(Kameike Takako)
お客様の声
・「人権問題に関する調査」和文英訳 (地域社会研究所)
・「大学の案内」和文英訳 (東京工業大学)
・「市民憲章」 和文英訳 (亀岡市役所)
・「海外取引に関する資料」 和文英訳(川崎重工業)
・「京都府サイト」和文英訳 (京都府)
・「母子手帳プロジェクト」英語テープ起こし・プルーフ
・「NTTドコモサイト」和文英訳 (NTT)
・「COOP3ドラフト報告書」和文英訳(三和総合研究所)
・「APEC資料」和文英訳
・「商品案内」英語ナレーション (住友金属テクノロジー)
・「企業HP」日本語英語翻訳(亀井組)
・「戸籍抄本」英語日本語翻訳(マンアップ)
・「プロジェクト報告書」チェコ語英語翻訳(電源開発)
・「商品注意書き」英語ウクライナ語翻訳(スパイシィ)
・「診断書」日本語英語翻訳(コージツ)
・「登記簿謄本」日本語英語翻訳(クレステック)
・「製品マニュアル」日本語英語翻訳(ボスコ)
・「注意書き」日本語英語翻訳+アウトライン(ヴィワード)
・「業務ビジネス」英語日本語翻訳(スマイング)
・「資産管理ビジネス」英語日本語翻訳(コージツ)
個人情報の管理
個人情報は、以下のいずれかに該当する場合を除いて、いかなる第三者にも開示・提供いたしません。
(1) お客さまの同意がある場合。
(2) お客さま個人を識別することができない状態で開示する場合。
(3) 業務を円滑に進める等の理由で外部業者に取り扱いを委託する場合。
(この場合には、十分な保護水準を備えている委託先を選定し、契約による義務づけ等の方法により、
適切な管理を実施します)
(4) お問合せ内容が、弊社関係会社から回答させていただくことが適切と判断される場合。
(5) 有料サービスのご利用や商品のご注文等で決済が必要な場合。
(この場合には、金融機関等との間で個人情報を交換することがあります)
(6) 法令等により開示を要求された場合。
よくある質問